「KARTE for LINE」の提供を開始。 オンライン、オフラインのユーザーの行動に合わせてシームレスなOne to Oneコミュニケーションを実現

株式会社プレイド（東京都中央区：代表取締役 倉橋健太）は、同社が提供するCX（顧客体験）プラットフォーム「KARTE」の新ソリューションとして、LINE株式会社（東京都新宿区：代表取締役 出澤剛）の提供する法人向けサービス「LINE公式アカウント」と連携してユーザーとコミュニケーションができる「KARTE for LINE」の提供を開始します。「KARTE」および「KARTE for App」ではこれまでもLINEとの連携が可能でしたが、LINE社が2018年12月から進める法人向けアカウントおよびサービスの刷新である「Redesign（リデザイン）」に対応し、新たに「KARTE for LINE」として展開します。

圧倒的なリーチ力を持つLINEで、一人ひとりに最適化されたコミュニケーションをリアルタイムで

「LINE公式アカウント」は、国内7,900万人を超えるMAUを基盤とした圧倒的なリーチ力と、ユーザーのほしい情報を届けることができるOne to Oneコミュニケーションに強みを持っています。「LINE公式アカウント」とユーザー行動を人軸でリアルタイムに解析できる「KARTE」の連携によって、ウェブサイトでもアプリでもユーザーの解像度を上げ、一人ひとりの属性や状況・タイミングに応じた、より高次元でのOne to Oneコミュニケーションが実現できます。

LINEユーザー1,035人を対象に「LINE公式アカウントの登録を中止したことがあるか」を尋ねた*ところ、72.3%が「中止したことがある」と回答しました。その中止理由は、トップが「メッセージの頻度が多すぎたから（67.6%）」、次点が「メッセージに自分のほしい情報が含まれていなかったから（45.7%）」でした（図1参照）。

一方で、「LINE公式アカウントのメッセージをきっかけに、その企業の商品やサービスを購入したことがあるか」という質問では47.7%が「ある」と回答。その理由のトップは次点以降に大差をつけて「メッセージの内容が自分に合っていたから（80.7%）」でした（図2参照）。ユーザーとブランドの間に長期的かつ良好な関係を構築するためには、メッセージの内容や頻度をその人毎に応じて最適化する必要があるということが示唆されます。

図1：企業のLINE公式アカウントの登録を中止した理由

図2：企業のLINE公式アカウントからのメッセージをきっかけに、商品やサービスを購入した理由

「KARTE for LINE」では、サイトやアプリ内での閲覧や購買行動・アンケート回答結果など、詳細なユーザーセグメントに応じて配信メッセージを設定することが可能です。例えば、特定ページの閲覧などユーザー行動を配信トリガーとしたり、カートに入れた商品画像などユーザー固有の情報をメッセージに埋め込むこともできるので、内容・頻度・タイミングにおいてパーソナライズされたコミュニケーションが可能です。メッセージ送付の対象ユーザーと頻度の効率化によりコスト削減にも貢献します。

*調査概要
・調査期間：2019年2月1日〜2月2日
・調査対象：LINEユーザー1,035名
・調査方法：インターネット調査
・調査委託先：株式会社マクロミル
・調査主体：株式会社プレイド

「LINE Beacon」と連携し、オンラインとオフラインの垣根なくシームレスなOne to Oneコミュニケーションを実現

「KARTE for LINE」では「LINE Beacon」との連携も可能なので、オンラインとオフラインの垣根なく、シームレスなOne to Oneコミュニケーションをユーザーに提供することができます。例えば、アパレルECサイトであるアイテムをカートに入れたものの購入には至っていないユーザーに対して、その人が実際の店舗に訪れたときに、そのアイテム画像とともに「試着してみませんか？」とトライアルを促すメッセージを配信することができます。また、トライアル促進だけでなく、ブランドへの熱量の高いユーザーが店舗に来店した際に限定のクーポンやキャンペーンを配信し、ロイヤルティ向上を図る施策も実施できます。

KARTEについて https://karte.io/

「KARTE」は、ウェブサイトやアプリを利用するお客様の行動をリアルタイムに解析して一人ひとり可視化し、個々のお客様にあわせた自由なコミュニケーションをワンストップで実現するCX（顧客体験）プラットフォームです。2015年3月にサービスを開始しました。
高い拡張性を備えており、オンサイトに限らず様々なシーンでのマーケティング課題やニーズに合わせた活用が可能です。KARTEは、あらゆるデータを個客軸で統合・解析することで圧倒的な顧客理解を可能とし、エンドユーザーにおける体験価値(CX)の向上を実現します。