日本経済新聞社、日経電子版の新規会員拡大とエンゲージメント向上のためにKARTEシリーズを導入

株式会社プレイド（東京都中央区：代表取締役CEO 倉橋健太）は、同社の提供するCX（顧客体験）プラットフォーム「KARTE」シリーズのプロダクトが、株式会社日本経済新聞社（東京都千代田区：代表取締役社長 長谷部剛）のデジタルメディア「日経電子版」に導入されたことをお知らせします。

日本経済新聞社のKARTEシリーズ導入背景

日経電子版は、日本経済新聞のニュースや独自の経済情報をパソコンやスマートフォンで読める有料のデジタルメディアです。2010年3月に創刊し、2024年12月には国内有料デジタルニュース媒体として初めて有料会員が100万人を超えました（※1）。

生活者のデジタルシフトが加速するなか、日本経済新聞社にとって、報道機関としての側面とビジネス上の側面の両方で日経電子版の重要性は増し続けています。そこで同社は日経電子版のさらなる会員数拡大と定着率向上を目指し、さまざまなデジタルマーケティングツールを活用し、顧客ニーズに応える取り組みを展開しています。

※1：「日経、電子版有料会員100万人に 国内有料ニュース媒体で初めて
https://www.nikkei.co.jp/nikkeiinfo/news/press/release_jp_20241210_01.pdf

そのなかで同社は、新規会員獲得および既存会員エンゲージメント向上の施策に課題を抱えていました。これまで活用していたツールでは、ユーザーの行動や属性の変化に応じてリアルタイムに更新される動的なセグメント設定が不十分で、UIやカスタマーサポートにも課題を感じていました。また、ツールの利用には技術的知識も必要で、試したい施策があってもエンジニアリングチームに協力を仰がなければならないことも多く、企画立案から実行までに時間がかかりPDCAサイクルを回しにくい状況でした。

こうした課題を解決するため、日本経済新聞社はKARTEシリーズのプロダクトを導入しました。KARTEであればユーザー一人ひとりの行動を解像度高くリアルタイムに解析し、その1st Party Customer Dataに基づいた動的なセグメント設定やパーソナライズ施策を容易に実行できる点が導入の決め手となりました。またデジタルマーケティング担当者が直感的に操作できるKARTEのUIも大きな採用理由で、施策の実行スピードと数を向上させ、クイックな仮説検証と迅速なPDCAサイクルの確立が可能になることを期待しています。さらに、プレイドの手厚いカスタマーサクセスおよびサポート体制も評価いただいています。

日本経済新聞社では、まず日経電子版の新規会員向け申し込みサイトにKARTEとKARTE Blocksを導入し、サイトにおけるCX向上やLPO（ランディングページ最適化）に取り組みます。今後は、日経電子版本体でパーソナライゼーションの展開による会員エンゲージメント向上の可能性も視野に入れながら、サイトのCX向上による新規会員獲得の最大化を目指していきます。

CXプラットフォーム「KARTE」

「KARTE」は、ウェブサイトやアプリを利用するお客様の行動をリアルタイムに解析して一人ひとり可視化し、個々のお客様にあわせた自由なコミュニケーションをワンストップで実現するCX（顧客体験）プラットフォームです。2015年3月にサービスを開始しました。高い拡張性を備えており、オンサイトに限らず様々なシーンでのマーケティング課題やニーズに合わせた活用が可能です。KARTEは、あらゆるデータを個客軸で統合・解析することで圧倒的な顧客理解を可能とし、エンドユーザーにおける体験価値（CX）の向上を実現します。
https://karte.io/

株式会社プレイドについて

プレイドは「データによって人の価値を最大化する」をミッションに掲げるテクノロジーカンパニーです。2015年にCX（顧客体験）プラットフォーム「KARTE」の正式提供を開始しました。1st Party Customer Dataのリアルタイム解析を強みとするKARTEシリーズのプロダクトとCX戦略策定から実行まで担うプロフェッショナルサービスの提供により、顧客提供価値最大化のための伴走パートナーとして企業の事業成長に貢献します。
https://plaid.co.jp/